メール共有は証拠として残る、そんな悪手は使わない

決裁文書改ざんという重罪を犯すというときに、
財務省(少なくとも理財局)の官僚たちが、
呑気に、証拠として残るメールでファイルを共有しながら、作戦会議をするはずがない。
東京と大阪でどのように作戦は進んだのだろうか・・